2021年06月04日  | 更新:2023年09月19日

採用活動には自社ホームページがおすすめな理由

弊社がサイトリニューアルを手掛けさせていただいた企業様からは、「応募者が増えた」「応募者の質が上がった」などという嬉しい声をいただいています。

そこで今回は、サイトリニューアルが人材獲得に貢献するポイントについてまとめてみました。

(1)費用対効果が高い



企業サイトを全面リニューアルする際の費用の相場は、100万円から300万円と言われています。100万円を超えると、中小企業にとってはちょっとした投資になります。経営者としては、投資する以上、しっかり回収したいと考えるのは当然です。

しかし業種が法人向け事業であったりすると、目に見えて顧客が増える、急激に売り上げが上がる、といったことは中々ありません。その結果、銀行から融資が出にくかったり、経営判断として優先順位を下げたり、ということになります。

一方で、企業が人材確保のために投じる費用はどうでしょうか。例えば求人公募媒体に求人情報を掲載しようと思えば数週間でも30万円から80万円くらいはかかりますし、人材紹介会社を利用すると採用1人あたり100万円から200万円はかかります。

職種や業界によっても異なりますが、企業が複数の新規採用を行うためにかかる費用は、自社サイトをリニューアルする費用とそう遜色ないと言って良いでしょう。

求人媒体は広告費ですから、採用が結果ゼロでも費用が発生します。人材紹介会社は成功報酬型が多いですが、その分、一人当たりの採用コストが跳ね上がります。そしていずれも、一過性の効果しかありません。

それに対し、自社サイトリニューアルは効果が長続きします。そして人材が充足している間は、募集を停止する旨を書き込むだけで済みます。

自社サイトをリニューアルする際、投資効果を「見える化」するという意味でも、求人応募者数増加を目標の一つにすることは効果的です。
 

(2)求職者の関係者も見る



求職者本人が求人媒体を見て御社のことを知ったとして、その媒体に掲載された情報だけでなく、企業サイトも確認する可能性は高いでしょう。

それだけではなく、求職者本人が周囲の人(親や配偶者など)に相談した場合、それら関係者が企業サイトをチェックした上で助言する可能性も高いと言えます。一般に知名度が低い企業であれば尚更です。

逆に言うと、相談を受けた相手が求人媒体を見る可能性は低いと言えます。求職者本人に聞いた会社名で検索するからです。

求職者が若ければ、就職先を決める際に親や先輩に相談する可能性は高いです。特に新卒の大学生は、親の意見に左右される傾向が強いと言われています。中途採用の場合は、配偶者の意見を無視できないと考えられます。

また、人材紹介サービスを利用する場合は、人材紹介会社の担当者が企業サイトをチェックします。そこでの印象によって、求職者を紹介してくれる確率も変わって来るでしょう。
 

(3)会社の雰囲気がわかる



求人媒体は多くの場合掲載フォーマットが決まっています。文字数だけでなく、写真の点数や大きさにも制限があります。その結果、ページを見ただけではどの企業も同じような内容で、代わり映えしない、ということになりかねません。

応募者が重視するポイントとしては、もちろん給与や勤務時間などの待遇もあるでしょうが、「自分にあっている雰囲気の会社だろうか」ということもあります。とくに少人数の会社であれば、雰囲気によって長く勤められるかも変わってきます。

そのような会社の雰囲気は、求人媒体では伝わりにくいと言えます。掲載できる写真の大きさや点数に制限がある、という点が大きいです。雰囲気というのは、文字情報よりも視覚情報によってよく伝わるからです。

もちろん、求人媒体でも職場の写真や、先輩社員の写真、社内リクリエーションの様子の写真を掲載することが多いでしょう。しかしそれらは、求人媒体向けに選ばれた情報であり、加工されたイメージです。

それに対して企業サイトは、その企業の雰囲気を正直に映し出します。

サイトデザインが古かったり、新着情報が長年更新されていなかったりすると、「硬直的で閉鎖的な会社」という印象になります。逆にデザインが新しくて頻繁に情報発信されていれば、「明るく開放的な会社」という印象を与えます。

求人媒体では、金額によって掲載できる情報量が変わりますし、掲載順位すら金額に左右されます。自社サイトならコンテンツ量に制約はありませんし、動画や音声ファイルも載せ放題です。

情報量が多ければ良いというわけではありませんが、会社の雰囲気を伝えるのに適した情報を制約なく掲載できることは強みと言えるでしょう。
 

(4)(一括で)比較されにくい



最近ではネットの求人公募サイトも増えています。そのような求人サイトでは、求職者は最初に勤務地や給与水準で絞り込みを行って、企業情報を閲覧する流れになります。その結果、最終的に比較しやすい給与の「価格競争」になりやすいと言えます。

もちろん、就職する上で給与水準は極めて重要です。しかし求職者と企業をマッチングする上で、給与水準がクローズアップされることは難点があります。

まず、求職者からすると、給与に魅力を感じて就職しても、仕事の内容が自分の興味と違ったり、思っていたより過酷だったりして、結局すぐに退職してしまう、といった事態が想定されます。

次に企業にとってみると、応募者のスキルや能力によって給与水準を決めたいのに、ある程度高水準にしておかなければ、そもそも応募者数を稼げないということになり、あとで条件を下げられない、というジレンマが生じやすくなります。

その求職者にとって、目標とやりがいをもって生き生きと働ける職場である、という条件を満たしたうえで、給与などの待遇について交渉し、求職者と採用者の双方が納得して入社した方が、長い目で見たとき良いのではないでしょうか。

求人サイトで条件検索するだけでは、企業と求職者の理想的なマッチングは難しいと言えます。

企業サイト経由での応募者は、求人サイト経由の応募者に比べ、より能動的に情報収集し、その企業をある程度理解して応募してきている可能性が高いため、より効率の良い採用活動が可能となります。

是非、自社サイトを通じて、会社の魅力や仕事のやりがいを伝える努力をしてみてください。それは、既存の従業員のモチベーションアップにも寄与することでしょう。
 

(5)改善できる



求人媒体は高額な費用がかかるため、短期雇用の職種中心であるとか、大企業であるということでもない限り、長期間掲載し続けるということはないと思います。採用が決まって充足してしまえば、当然掲載を取りやめることになります。

つまり、求人媒体というのは一発勝負になりやすいのです。定型フォーマットがあるとは言え、文章や写真など、人事担当者はそれなりに言葉を練り、写真を厳選します。一発勝負で終わってしまうと、何が良くて、何が悪かったか、評価が難しくなります。

しかし採用活動は企業が成長していけば、数年後、あるいは数か月後には再び必要になります。その時、前回の反省に基づく改善が期待できるでしょうか。期間限定の公募である限り、なかなかフィードバックが難しいというのが実情ではないでしょうか。

これが自社サイトであれば、掲載期間というものがありませんので、しっかり効果測定を行って、何度でも修正することができます。実際に応募者に対して、自社サイトの良かったところや悪かったところを聞いて、改善の参考にしても良いわけです。

WEBサイトというのは作って終わりではありません。実際に顧客の反応を見ながら改善を続けることで、どんどん効果を高めて行くことができます。求人活動においても、その観点は非常に重要と言えます。
 

(6)本業にもプラスになる



法人向けの事業者だと自社サイトリニューアルに費用対効果を見出しにくいということは始めに述べましたが、消費者向けサイトに比べてスマートフォンサイトから閲覧される可能性が低いため、ついついスマホ対応が後回しになるという実情もあります。

しかし現在では、スマホ表示に対応することはSEO(検索エンジン最適化)上も必須です。その辺の理解が薄いと、スマホ対応は後回し、という経営判断になりやすいようです。

その点、サイトリニューアルの目的に「採用強化」が含まれると、求職者の多くはスマートフォンで企業サイトを閲覧しますので、スマホ対応の必要性を納得しやすいと言えます。

また、自社サイトを通じて求職者に好印象を与えるためには、新着情報やスタッフブログを頻繁に更新する必要も出てきます。その結果、自ずとSEOも改善されて行き、検索上位に表示されやすくなるというわけです。

自社サイトが検索上位に表示されて行けば、見込み客からの問い合わせも自ずと増えていくことでしょう。

それだけではなく、求人を行っているというだけで、その会社が成長しているという印象を与えることができます。また、求職者向けに「先輩社員の顔」や「経営者の顔」も載せていくことになるため、見込み客に対しても親近感を与えることができます。
 

まとめ



以上、サイトリニューアルが人材獲得に貢献する6つのポイントと題して、考えられる効果を挙げてみました。今後人口減少が続く中、いかに良い人材を獲得できるかが、企業の成長において欠かせない要素になると思われます。

単に見込み客を増やすというだけでなく、人材確保という観点からも自社サイトのリニューアルを検討されてはいかがでしょうか。既存の求人サービスと自社サイトリニューアルを組み合わせていただくことが、最も効果的かと思います。